大地震発生異常検知システムのβ版を発表しました！

京都大学が開発した新しい大地震異常検知システム

2025年12月20日、京都大学大学院情報学研究科の小池元助教と梅野健教授によって、準リアルタイムで大地震の発生を監視する異常検知システムのβ版が発表されました。このシステムは、国土地理院が運営するGEONETデータを利用し、大地震の前兆を約10分から15分で解析することを実現しています。

発表の意義

大地震は日本でも頻繁に発生し、多くの人々の命や生活に影響を及ぼします。これまでの研究で、電離圏や地殻変動が大地震の1時間前に現れることが示唆されてきましたが、今回のシステムにより、これらの前兆を実際に監視し、解析を行うことが可能になりました。これにより、南海トラフ地震や首都直下型地震の発生前に適切なアラートを行うことができると期待されています。

準リアルタイムシステムの特徴

開発されたこのシステムでは、国土地理院が提供するGEONETデータを元に、リアルタイムで相関解析を行います。具体的には、約10秒で全国データの解析が完了し、その結果を基に異常を検出します。これまでの経験を活かし、解析の軽量化が実現されており、CDMA通信と同様の仕組みを用いているため、工夫次第で今後の発展が期待されています。

今後の展望

このシステムの実用化に向け、法人や地方自治体との連携が進んでいます。具体的には、京都大学の観測データに加え、JR東海や愛知県蒲郡市などと共同研究を行い、観測機器（GNSS受信機）を増やしていく方針です。また、アラート発出システムの24時間体制での共同検証も予定されており、今後の実運用に向けた精度向上も課題として挙げられています。