産後うつ症状のリスクを約32%低減する遠隔健康相談サービスの効果

株式会社Kids Publicが横浜市で実施した「オンライン健康医療相談モデル事業」に関する新たな研究結果が発表され、産後うつ病のリスクを約32%低下させる可能性が示されました。この事業は、2020年から2021年にかけて行われたランダム化比較試験（RCT）に基づくもので、成果は国際的な学術雑誌『Psychological Medicine』に掲載されています。

研究の概要

本モデル事業では、初期の調査結果において妊娠期からの遠隔健康医療相談が、産後うつ病の高リスク者を33.5%削減することが確認されました。先に行われた研究では、産後3ヶ月の時点でのリスク低下が示されましたが、今回の追跡調査によって、その効果が産後12ヶ月まで持続していることが証明されました。

調査には、初回の参加者の約7割に相当する515名の女性が協力し、彼女たちから得たデータを元に詳細な解析が行われました。結果として、産婦人科医や小児科医、助産師へオンラインで気軽に相談できる環境が、長期にわたって母親のメンタルヘルスをサポートすることが示されました。

産後1年間のメンタルヘルス改善

研究成果によると、妊娠中から産後4ヶ月までに遠隔健康相談を受けた場合、産後1年後のハイリスク者（EPDS 9点以上）の割合が約32%減少することが分かりました。介入群のハイリスク者は14.2%に対し、対照群は21.0%でした。これにより、早期介入の重要性が改めて強調されています。

孤独感の軽減が鍵

媒介分析を通じて、遠隔健康医療相談による「つながり」の実感が、母親の孤独感を軽減し、その結果として抑うつ症状の予防につながることが明らかになりました。特に、産後3ヶ月の段階で孤独感が減少したことが、1年後のメンタルヘルスに良い影響を与えるという結果が示されました。

抑うつ症状の持続を防ぐ効果

抑うつ症状の推移を分析したところ、遠隔健康相談を利用した母親は、産後3ヶ月と12ヶ月の両時点で深刻な抑うつが持続する割合が、サービス未利用群と比較して半分以下に減少していました。その結果、母親の回復力が高まり、短期間の落ち込みから長期的なメンタルヘルスの確保につながることが確認されています。

社会的背景と意義

産後うつ病の罹患率はおおよそ15%に達しており、日本においても重要な社会問題です。特に、COVID-19の影響により対面での支援が制限され、母親の孤立感が増大しています。横浜市の従来の周産期ケアは対面式ですが、パンデミックの期間中は一部のサービスが制限されていました。この研究によって、医療専門職とのリアルタイムでの対話を提供する遠隔健康相談サービスが母親の孤独感を軽減する一手段であることが示されました。

結果的に、オンライン健康医療相談サービスは従来の対面ケアの補完として、母親と子どもを支える有効な手段となる可能性を秘めています。